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地方から東京の私立理系+大学院で6年間いくら? 理系の子2人を持つ親が試算した教育費のリアル

お金

 

資産形成を考えるうえで、
最も見落とされがちな支出が「大学にかかる費用」です。

住宅費や日々の生活費に比べて、
大学費用は一度に大きく、しかも避けられない支出。

特に、地方出身の子どもが東京の私立理系に進学し、
大学院まで進むケースでは、6年間で1,750万〜2,400万円という、
家計にとって非常に重い負担になります。

私自身、上の子はすでに理系で大学院に進み、下の子もこれから理系に進む予定です。

実際に教育費がどれほどかかるのか、そしてどれほど家計に影響するのかを、
身をもって経験してきました。

だからこそ、この現実を多くの方に知っていただき、
少しでも早く備えるきっかけになればと思い、この記事を書きました。

今回は、**地方から東京の私立理系に進学する“最も費用がかかるケース”**を想定し、
受験料、渡航費、入学金、生活セットアップ費、パソコン、下宿代、生活費、授業料など、
実際の平均データをもとに、総額がどれくらいになるのかを徹底的に可視化します。

まず結論:6年間で 1,750万〜2,400万円

大学4年間+大学院2年間の合計です。

決して大げさではなく、むしろ“現実的な数字”です。

受験費用:共通テスト+私立複数校で 22〜40万円

地方から東京の大学を受験する場合、受験料だけでなく、渡航費・宿泊費も必要になります。

  • 共通テスト:18,000円
  • 私立理系(3〜5校受験):1校35,000円 → 11〜18万円
  • 渡航費・宿泊費:10〜20万円

● 合計:約22〜40万円

地方からの受験では、試験会場の近くのホテルがすぐ埋まります。
共通テストは1月中旬、私立の一般入試は2月に集中するので、日程が決まったら、年内に押さえておくと安心です。

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入学時の初期費用:55〜85万円

  • 入学金:20〜30万円
  • 家具・家電・生活用品:20〜30万円
  • パソコン(理系必須):15〜25万円

● 合計:約55〜85万円

下宿代・生活費:年間 150〜200万円

東京での一人暮らしは、家賃だけでなく生活費全体が高くつきます。

  • 家賃(6〜8万円):72〜96万円
  • 食費:40〜50万円
  • 光熱費:10〜12万円
  • 通学・通信:10〜15万円
  • 雑費:20〜30万円

● 合計:150〜200万円/年

授業料(私立理系):年間 140〜200万円

  • 授業料:120〜160万円
  • 実験・設備費:20〜40万円

● 合計:140〜200万円/年

大学4年間の総額:1,240万〜1,730万円

  • 授業料(4年):560〜800万円
  • 下宿・生活費(4年):600〜800万円
  • 受験+初期費用:80〜130万円

大学院(2年間):500〜660万円

  • 授業料(2年):200〜260万円
  • 下宿・生活費(2年):300〜400万円

【最終合計】大学+大学院6年間

👉 1,750万〜2,400万円

理系は“バイトできない時期”がある

  • 実験が夜まで続く
  • レポート量が多い
  • 研究室配属後は拘束時間が長い
  • 大学院はさらに忙しい

→ 生活費をバイトで賄うのは現実的ではない。
→ 親の負担がほぼフルでかかる。

合否次第では「入学金の二重払い」も発生する

複数校を受験し、

  • A大学に合格 → とりあえず入学金を払う
  • その後、B大学に合格 → そちらに進学

というケースは珍しくありません。

私立大学の入学金は 20〜30万円。
これを 2校分支払うことも普通にあります。

なぜ東京の私立に“地元から通う学生”が増えているのか

  • 地方からの下宿はコストが高すぎる
  • 6年間で1,700万円超は家計に重すぎる
  • 通学圏なら生活費を大幅に削減できる

→ 経済的な理由で“東京私立=地元から通う”が増えているのは自然な流れ。

50代の家計に最も重くのしかかる理由

子どもが大学に入る頃、親は50代。
この時期は、

  • 住宅ローンがまだ残っている
  • 親の介護が始まる
  • 会社では中間管理職として責任が重い
  • 老後資金の準備も必要

→ 収入はピークでも、支出もピーク。
→ “やめるにやめられない”時期と重なる。

まとめ

地方出身の子どもが東京の私立理系に進学し、大学院まで進む場合、

必要な教育費は 1,750万〜2,400万円。

受験料、渡航費、入学金、生活セットアップ費、パソコン、下宿代、生活費、授業料。

理系は忙しく、バイトができない時期も多い。

合否次第では入学金の二重払いもある。

子どもが小さい頃の“余裕のある時期”に、この現実を知らずに過ごしてしまうと、
50代で教育費・住宅費・キャリアの重圧が一気に襲ってくる。

だからこそ、早い段階から“最悪ケースの教育費”を知り、
備えることが、家計を守る最大の防御になる。

これから教育費を準備する方は、全体像をつかむのにこの1冊が分かりやすいです。

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一緒に資産形成、頑張っていきましょう!

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